出産を控えるパパとママへ②
いつも記事を読んでいただき、ありがとうございます。 株式会社ワンクエストでFPとして所属しているみなとパパです。
みなとパパさんこんにちは！聞きましたよ！ 二人目のお子さん出産おめでとうございます！ まいちゃんありがとう！無事に生まれてよかったよ。出産にかかった費用も予定通り！前に話した日本の出産費用はいくらか覚えてるかな？ はい！だいたい50万円くらいですよね？ 正解！ちなみに子供一人あたりにかかる教育費用って平均1,640万円ほどなのは知ってる？ えー！そんなにかかるんですね。。。詳しく知りたいです！ 事前に知ってるからこそ、備えられるからね！今日は子供が生まれたらかかる費用について解説するね！ 今年で30歳になり、私の身の回りにも 私も含めて新米ママ、新米パパさんが増えてきました。 そんなママ・パパの皆さんは 『つわり』『間取りの見直し』『通院』 『2時間おきのミルク』『エンドレスおむつ替え』『上の子のケア』 など多忙で大変な日々を送っておられるかと思います。 そんな日々を送っている間にもお子さんは成長していき、 『首が座った』 『おすわりができるようになった』 『ハイハイができるようになった』 『初めて立った！』 というように、どんどん子供は成長していきますね。 慌ただしくもありながら、思わぬ成長に感動する日々かと思います。 そして生まれた日を起点としてかならず直面していく問題があります。 それは『教育費の問題』です。 子供の成長に合わせて、家計に大きな影響をあたえる『教育費』 しかし、あらかじめかかるタイミングを把握しておくことで 必要な資金を計画的に準備しておくことは可能です。 これは国公立と私立、それぞれの教育機関でかかる費用を計算した資料です。 一番大きな費用としてかかるのは、やはり『大学の学費』ですね。 そして一目でわかるのが、国公立と私立での学費の違い。 満15歳で中学校卒業までの義務教育期間が過ぎてしまうと、 必ずしも国公立に通うということはできないため、あらかじめ準備が必要です。 この『15歳』という年齢は教育費を考えるうえで重要なポイントにもなります。 その理由は次の３つ! ①義務教育期間の最終学年が『15歳』 ②子供手当の受給資格が『15歳まで』 ③小児医療費の助成が『15歳まで』 ※小児医療費の一部負担の金額については各自治体によって異なります これらの社会保障制度があるから間は、 家計への負担が大きく抑えられるんですね。 日本の社会保障制度を利用して浮いたお金を効率よく運用して、 この『15年』の間にしっかりと準備をしましょう。 教育費にかかる費用に限らず、 将来の理想のライフプランを考える上でも欠かせないのは まずは現在の家計の状況を知ること。 月々いくら収入があるのかはみなさん把握していますが、 多くの方が支出については正確に把握できておられません。 支出の内訳は『消費』『浪費』『投資』と大きく分けることができ、 支出のバランスが適正かどうかを知ることができます。 ぜひワンクエストの『理想の家計バランス』を参考にしてみてください。 いかがでしょうか。 保険に入りすぎてはいませんか？ 月々の食費、しっかり把握できていますか？ 結果としてお金が余ったら貯金ではなく、計画的に投資に回せていますか？ 基本教育費の約1,640万円という数字や、理想の家計バランスを見て、 現実とかけ離れていると感じた方も現状を把握して、気づくことが第一歩です。 そして、次に行うことは理想と現実のギャップを埋めること。 『15年』という期間を効率良く利用することで、十分に備えることができます。 残念ながら、特定の企業に属する保険屋さんやFPさんは 自社の商品以外をおすすめすることはほとんどありませんが、 独立系のFPであればあなたに合ったライフプランを一緒に考えることができます。 お子さんが熱を出したときはかかりつけのお医者さんに聞くように、 勉強に悩んだら家庭教師や塾で教わるように、 お金についての質問があれば相談できるような独立系FPに尋ねましょう。 『遠慮しても飯は食えない』と私は師匠に教わりました。 日本人は、なかなか『お金の勉強が苦手』という方は多いです。 『できない』ではなく、なんとなく『苦手』。 知らないことがあれば、自分のお子さんが大きくなった時には 実体験をもとにしっかり教えられるように、 ぜひ一緒に学んでいきましょう！
