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医療保険を安くする方法

最近、私の周りでは結婚や妊娠をきっかけに保険の加入や見直しを検討する方が多いように感じます。

 

たしかに、ライフステージが変化するタイミングにおいて保険について考えることはとても大事です。
しかし、ここで間違った保険の入り方をしてしまうと一生涯で1,000~2,000万円余計に保険料を払うことになってしまいますので、慎重に保険を選ぶ必要があります。

 

保険を考えるポイントはいくつかありますが、そのポイントのひとつとして、社会保障を理解をするということがあります。

 

 

日本には充実した公的な保険制度があります。それらを知った上で民間の保険への加入を検討しないと、保険屋さんの言われるがままになってしまい無駄な保険料を払うことになりかねません。

 

本日は、医療保険を考える上でポイントとなる2つの社会保障を紹介し、その上で民間の保険をどう考えていったら良いかということを見ていきます。

 

■健康保険の高額療養費制度と傷病手当金

 

 

日本では国民皆保険制度の仕組みがあり、私たちは自動的に公的な健康保険に入っていることになります。

そんな公的な健康保険と言えば、実際に病院などで治療を受けた際に、自己負担が3割(年齢等の条件によりこれ以下に下がります)になるというのが最も身近で恩恵を感じるところになるでしょう。
しかし、それ以外にも1ヶ月に受けた医療費が高額になった場合に自己負担の上限が定められる高額療養費制度というものもあります。

 

高額療養費制度においては、収入に応じた特定の式によって医療費の上限が決まってきます。
多くの方が当てはまる計算式としては以下のようになります。

 

80,100円+(医療費-267,000円)×1%

 

上記の式に当てはめると、100万円の医療費がかかった場合でも、実際に私たちが支払う費用は87,430円で済むことになります。

大きな病気や怪我をしてしまった際にはとても頼りになる制度です。

 

もうひとつ、病気やケガの時の社会保障としては傷病手当金があります。

傷病手当金とは、主に会社員の方が病気やケガによる療養で働けない場合に、標準報酬月額の3分の2のお金を最長1年6ヶ月の間受けとることができる制度です。

簡単に言うと、病気やケガで休んでいる間、1年半は給料の3分の2のお金を健康保険からもらうことができるということです。

さらに、健康保険組合によっては、傷病手当金に加えて傷病手当付加金も支払われることもあります。

 

傷病手当金を受給するためには、以下の4つの条件を満たす必要があります。

 

 

・業務外の病気やけがで治療中であること

・病気やケガで仕事ができない状態であること

・4 日以上連続して仕事を休んでいること

・休んでいる期間中に給与の支払いがないこと

 

 

近年上昇傾向が見られるうつ病などの精神疾患によって働けない場合にも支給されるため、非常に心強い制度です。

ただ、自営業の方など、国民健康保険に加入している方は傷病手当金という制度は受けられないので注意が必要です。

 

■民間の医療保険はいらない?

 

 

このような充実した公的な保障があるのであれば、民間の医療保険はいらないと考えることもできます。

例えば、資産が十分にあり、多少の医療費の負担はそこから拠出できるという方はわざわざ医療保険に入る必要はありません。

 

ですが、長期の入院などで経済的に追い込まれることが予想される方、例えば私たちのようなまだ資産が十分ではない方は安心のために入っておくのも良い選択肢になります。

 

また、入院した際に病院ごとに定められている差額ベッド代や食事代、病院までの交通費や家族の生活費などは公的な健康保険では保障されない部分になるため、全額が自己負担になります。

この辺りの金額が予想以上に大きな負担となってしまったという方も多いので、資産が十分ではないうちは民間の医療保険に加入しておいた方が良いと思います。

 

■なぜ保険に入るのか

 

これは保険全般に言えることですが、そもそもなぜ保険に入るのか、ということを考えてみてください。

保険とは、自分が万が一特定の状況になったときのために備えておくためのものです。

 

備えたい特定の状況に対して加入を検討するべきものであって、「あれもこれも不安だから、とりあえずいろんな保険に入っておく」「よくわからないから、とりあえず手厚く入っておく」というのは間違いです。

 

さらに言えば、保障内容もよくわからず入っている保険があるのであれば、それは無駄な保険です。
自分がどういった状況になった時にいくらお金が出るかも理解できていない保険であれば、しっかりと見直しをすることをオススメします。

ひとつ目安として言えば、20~30代で独身、もしくは結婚はしていてもお子さんがいないという方の場合、全ての保険を合算した月々の保険料が5,000円を超えている場合は払いすぎの傾向があります。
そのような方がいらっしゃいましたら、まずは私にご相談ください。

 

保険は、人生において4番目に高い買い物です。
保険屋さんとのお付き合いではなく、しっかりと内容を吟味して自分のお金を活用するようにしましょう。

 

 

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